電子カルテ
クラウド型電子カルテとは？オンプレとの違いと中小病院が導入時に確認すべきポイント
【監修】小松 大介
はじめに
医療DXの推進や医療情報連携の流れを背景に、クラウド型電子カルテを検討する病院が増えています。従来は院内にサーバーを設置するオンプレミス型が主流でしたが、近年は初期費用や保守負担を抑えやすく、外部連携や制度変更にも対応しやすいクラウド型電子カルテが注目されています。
一方で、「クラウド」と一口にいっても、クラウドネイティブ型とクラウドリフト型では仕組みや運用負荷が異なります。また、電子カルテは単体で完結するシステムではなく、レセコン、部門システム、ネットワーク、端末、セキュリティ対策なども含めて検討する必要があります。
本記事では、クラウド型電子カルテの特徴、オンプレミス型との違い、メリット・注意点、導入時に確認すべきポイントを、中小病院の実務目線で解説します。
クラウド型電子カルテとは
クラウド型電子カルテとは、院内にサーバーを設置するのではなく、クラウド環境上で電子カルテ機能を利用する仕組みです。医師や看護師などの利用者は、インターネット環境を通じて端末から電子カルテにアクセスし、診療記録の入力や閲覧、各種オーダー、文書作成などを行います。また、サーバー管理や保守の一部をベンダー側に任せられるため、医療機関側の管理負担を軽減しやすい点が特徴です。
電子カルテの主な種類｜オンプレミス型・クラウドリフト型・クラウドネイティブ型
電子カルテは、システムの構成や運用方法によっていくつかの種類に分けられます。代表的なものが、院内にサーバーを設置する「オンプレミス型」、既存のシステムをクラウド環境へ移行する「クラウドリフト型」、クラウド利用を前提に設計された「クラウドネイティブ型」です。
同じ電子カルテでも、初期費用、保守管理の負担、院外アクセスのしやすさ、制度変更への対応力などが異なります。導入や更新を検討する際は、それぞれの特徴を理解したうえで、自院の規模や運用体制に合った方式を選ぶことが重要です。
オンプレミス型電子カルテ
オンプレミス型電子カルテは、医療機関の院内にサーバーを設置して運用する従来型の方式です。自院の業務に合わせた個別カスタマイズがしやすく、大規模病院や独自運用が多い医療機関では現在も有効な選択肢です。
一方で、サーバー機器の購入や保守、定期的な更新、障害発生時の対応など、医療機関側の管理負担は大きくなります。また、ハードウェア更新に伴うまとまった費用が発生しやすい点も、長期的な視点で重要な検討材料となります。
クラウドリフト型電子カルテ
クラウドリフト型電子カルテは、従来のオンプレミス型システムをそのままクラウド環境へ移行するタイプで、それだけでシステムが自動化されたり、便利になるわけではありません。また、院内サーバーの管理負担を一定程度軽減できる一方で、もともとオンプレミス型として設計された仕組みが残るため、保守・更新・個別対応の負担軽減にはつながらない場合があります。
「クラウド型」と表記されていても、実態としてはクラウドリフト型であるケースもあります。そのため、導入検討時には、単にクラウド型かどうかではなく、サーバー構成や保守範囲、障害時の運用方法まで確認することが大切です。
クラウドネイティブ型電子カルテ
クラウドネイティブ型電子カルテは、クラウド環境での利用を前提に設計されたSaaS型※の電子カルテです。院内サーバーを持たずに利用できるため、初期投資や保守管理の負担を抑えやすく、ベンダー側で継続的に機能更新を行いやすい点が特徴です。
※インターネット経由で、クラウド上のソフトウェア機能を利用できる仕組み
また、院外アクセスや外部システム連携に対応しやすく、将来的な医療DXや医療情報連携を見据えた選択肢としても注目されています。一方で、標準機能の利用を前提とするため、大幅な個別カスタマイズには制約があります。そのため、既存業務をそのまま移行するのではなく、標準機能を活用しながら業務を整理する視点が重要です。
| 項目 | ①オンプレミス型 | ②クラウドリフト型 | ③クラウドネイティブ型 |
| サーバー | 院内に物理サーバー設置 | 院内サーバー＋クラウド | 院内サーバー不要（クラウドのみ） |
| 院外アクセス | 原則不可 | 条件付き可 | 場所を問わず可 |
| 初期費用 | 高（機器・構築費） | 中 | 低 |
| 月額費用 | 保守費のみ | 中 | 月額固定 |
| カスタマイズ | 高い | 中 | 低〜中 |
| システム更新 | 大規模更新が必要 | 定期的更新 | 更新負担なし （ベンダーが継続的に更新） |
| BCP対応 | 院内サーバー依存 | NW障害時もローカル継続可 | インターネット経由でのアクセス可能 |
※本記事中の「クラウド型」は、「クラウドネイティブ型」を指します。
クラウド型電子カルテが中小病院で注目される背景
医療DX・医療情報連携への対応が求められている
国の医療DX推進により、医療情報の共有や標準化への対応が重要になっています。電子処方箋や電子カルテ情報共有サービスなど、医療機関が外部システムと連携する場面は今後さらに増えていくと考えられます。
このような流れの中で、電子カルテは単なる診療記録のシステムではなく、医療情報連携の基盤としての役割も求められています。クラウド型電子カルテは、外部連携や制度変更への対応を進めやすい仕組みとして、中小病院にとっても検討しやすい選択肢になりつつあります。
中小病院ではシステム担当者・保守体制に限りがある
中小病院では、専任の情報システム担当者が少ない、または他業務と兼務しているケースも少なくありません。その中で、院内サーバーの保守、バックアップ、障害対応、セキュリティ更新を継続的に行うことは大きな負担となります。
クラウド型電子カルテでは、サーバー管理や保守の一部をベンダー側に任せることができます。院内のIT体制に限りがある病院にとって、システム管理の負担を抑えながら電子カルテを運用しやすい点は、大きなメリットといえます。
BCP・災害対策の観点でも重要性が高まっている
自然災害やシステム障害、サイバー攻撃などにより、医療機関の診療継続が脅かされるリスクも高まっています。電子カルテが利用できなくなると、診療記録の確認や指示、オーダー、会計などに支障が生じ、病院運営に大きな影響を与えます。
クラウド型電子カルテは、院内サーバーに依存しない運用が可能となるため、データ保全や復旧体制を整えやすいという特徴があります。ただし、インターネット回線への依存もあるため、バックアップ回線や障害時の運用ルールをあわせて整備することが重要です。
電子カルテ更新を機に、院内DXを進めやすい
電子カルテは、病院内の多くの業務と連動する基幹システムです。そのため、電子カルテの更新は、レセコン、部門システム、文書管理、情報共有ツール、端末運用などを見直す機会にもなります。
単に既存システムを置き換えるだけでなく、紙運用や二重入力、部門間の情報共有の課題を整理することで、病院全体の業務改善につなげることができます。クラウド型電子カルテの導入は、院内DXを進める起点としても位置づけられます。
クラウド型電子カルテのメリット
初期費用・サーバー管理負担を抑えやすい
クラウド型電子カルテは、院内に物理サーバーを設置せずに利用できるため、サーバー機器の購入や設置スペースの確保、保守管理にかかる負担を抑えやすい点がメリットです。
オンプレミス型では、一定期間ごとにサーバーや関連機器の更新が必要となり、まとまった費用が発生することがあります。一方、クラウド型電子カルテでは、月額利用料を中心とした費用構造になるため、初期投資を抑えながら導入を検討しやすくなります。
法改正や制度変更に対応しやすい
電子カルテは、診療報酬改定や医療DX関連施策、外部システム連携などに継続的に対応していく必要があります。オンプレミス型では、システム更新や改修のたびに個別対応が必要になる場合があります。
クラウド型電子カルテでは、ベンダー側で機能更新やバージョンアップを行い、利用者側に反映される仕組みを取りやすい点が特徴です。そのため、制度変更や将来的な医療情報連携への対応を見据えた運用がしやすくなります。
院外・多拠点からの利用に対応しやすい
クラウド型電子カルテは、インターネット環境を通じて利用するため、院外や複数拠点からのアクセスに対応しやすい点もメリットです。
たとえば、訪問診療や在宅医療、サテライト施設、法人内の複数施設での情報共有などに活用しやすくなります。また、一定のセキュリティ対策を講じたうえで院外から診療情報を確認できれば、医師の時間外対応や働き方の見直しにもつながります。
院内DXの基盤として活用しやすい
クラウド型電子カルテは、電子カルテ単体の更新にとどまらず、院内DXを進める基盤にもなります。電子カルテとあわせて、部門システム、文書管理、情報共有ツール、端末環境などを見直すことで、病院全体の業務効率化につなげやすくなります。
また、クラウド環境を前提とすることで、API連携や生成AIなどの新しい技術との接続も検討しやすくなります。将来的な業務改善や医療情報連携を見据えるうえでも、クラウド型電子カルテは有力な選択肢といえます。
クラウド型電子カルテの注意点
インターネット回線に依存する
クラウド型電子カルテは、インターネット環境を通じて利用する仕組みです。そのため、回線障害が発生した場合に、電子カルテへアクセスしにくくなるリスクがあります。
ただし、これはクラウド型電子カルテを避けるべき理由ではなく、導入前に対策しておくべきポイントです。バックアップ回線の整備や、障害時の診療継続手順、オフライン時の運用ルールなどをあらかじめ決めておくことで、万が一の際にも影響を抑えやすくなります。
セキュリティ対策はベンダー任せにできない
クラウド型電子カルテでは、サーバーやシステム基盤のセキュリティ対策をベンダー側が担う範囲が広くなります。一方で、医療機関側にも、端末管理、ID管理、アクセス権限の設定、職員教育などの対応が必要です。
多要素認証、操作ログ管理、端末紛失時の対応、退職者アカウントの管理などは、院内の運用ルールとあわせて設計する必要があります。クラウド型であっても、セキュリティをすべて外部任せにするのではなく、病院側とベンダー側の役割分担を明確にすることが重要です。
個別カスタマイズには制約がある
クラウドネイティブ型電子カルテは、標準機能を活用することを前提に設計されているため、オンプレミス型のような大幅な個別カスタマイズには制約があります。
一方で、中小病院では、過度な個別カスタマイズを行うよりも、標準機能に合わせて業務を整理した方が、長期的には運用しやすくなる場合があります。導入前には、現場から出る要望をすべてシステム改修で対応するのではなく、標準機能で対応するもの、運用で対応するもの、必須要件として調整するものに分けて整理することが大切です。
部門システム・周辺システムとの連携確認が必要
電子カルテは単体で完結するシステムではありません。レセコン、PACS、検査、薬剤、給食、リハビリ、看護支援、文書管理など、多くの部門システムや周辺システムと連携しています。
そのため、電子カルテ本体だけを見て導入を判断すると、後から連携改修費用や追加作業が発生する可能性があります。導入前には、既存システムの構成、連携範囲、改修の必要性、費用負担、責任分界を整理しておくことが重要です。
クラウド型電子カルテを選ぶ際のポイント
1. クラウドネイティブ型かクラウドリフト型かを確認する
「クラウド型電子カルテ」と表記されていても、実際のシステム構成は製品によって異なります。クラウド利用を前提に設計されたクラウドネイティブ型なのか、従来のオンプレミス型をクラウド環境へ移行したクラウドリフト型なのかを確認することが重要です。
特に、将来の医療情報連携や制度変更への対応を見据える場合は、サーバー構成、保守範囲、バージョンアップ方法、外部システムとの連携方法まで確認しておく必要があります。
2. 5〜10年スパンのTCOで比較する
電子カルテの導入費用は、初期費用や月額利用料だけで判断しないことが重要です。サーバー更新費用、保守費用、部門システム連携費用、ネットワーク改修費用、端末費用なども含めて、5〜10年スパンのTCOで比較する必要があります。
補助金を活用する場合も、補助対象となる費用と対象外の費用を分けて確認しておくことが大切です。導入時の負担だけでなく、導入後に継続して発生する費用まで含めて検討しましょう。
3. セキュリティと障害時対応を確認する
クラウド型電子カルテでは、ベンダー側のセキュリティ対策に加え、医療機関側の運用ルールも重要です。多要素認証、アクセス権限、操作ログ、バックアップ、端末管理などについて、どこまで対応されているかを確認します。
また、インターネット回線やシステム障害が発生した場合の対応も重要です。バックアップ回線の有無、障害時の閲覧方法、診療継続の手順などを事前に整理しておくことで、導入後のリスクを抑えやすくなります。
4. 既存システムとの連携範囲を整理する
電子カルテは、レセコンやPACS、検査、薬剤、リハビリ、文書管理など、さまざまな部門システムと連携しています。そのため、電子カルテ本体だけでなく、既存システムとの連携範囲を事前に整理することが重要です。
見積取得時には、連携改修が必要なシステム、費用、作業範囲、責任分界を確認しておきましょう。ここが曖昧なまま進むと、導入後に追加費用やスケジュール遅延が発生する可能性があります。
5. 現場運用に合うかをデモ・リハーサルで確認する
電子カルテは、実際に利用する職員の業務に合っているかを確認することが重要です。医師、看護師、医事課、コメディカルなど、職種ごとに操作性や入力負荷、記録・オーダー・文書作成の流れを確認します。
導入前のデモだけで判断せず、操作研修やリハーサルを通じて、現場運用上の課題を洗い出すことが大切です。実際の業務フローに沿って確認することで、本番稼働後の混乱を抑えやすくなります。
クラウド型電子カルテ導入を成功させる進め方
クラウド型電子カルテの導入は、初期相談から運用定着まで、一般的に8〜12カ月程度を要します。電子カルテ本体の選定だけでなく、既存システムとの連携、ネットワーク環境、端末整備、操作研修、運用定着まで含めて計画的に進めることが重要です。
STEP1：初期相談・現状把握
まずは、現行システムやIT環境、業務フロー上の課題を整理します。現在利用している電子カルテ、レセコン、部門システム、ネットワーク、端末などを一覧化し、どのシステムがどの業務に関係しているかを把握します。
あわせて、紙運用、二重入力、部門間の情報共有、帳票作成など、現場で負担となっている業務も整理します。既存業務をそのままシステムに置き換えるのではなく、電子カルテ更新を機に業務改善の視点で見直すことが大切です。
STEP2：要件定義・製品選定
次に、機能要件を整理し、複数の製品を比較しながら、自院に合う電子カルテを選定します。医師、看護師、医事課、コメディカルなど、さまざまな職種から要望が出るため、必須要件、標準機能で対応する要件、運用で対応する要件を分けて整理することが重要です。
すべての要望をシステム改修で実現しようとすると、費用や工期が膨らみ、導入後の運用も複雑になりやすくなります。現場の使いやすさを確認しながらも、病院全体としてどこまで対応するかを経営判断として整理する必要があります。
STEP3：デモ・トライアル導入
製品候補が絞られたら、デモやトライアルを通じて、実際の操作性や業務フローとの適合性を確認します。画面の見やすさ、入力負荷、オーダー、記録、文書作成、部門間連携などを、実際の利用場面に近い形で確認することが大切です。
この段階では、現場の意見を集めるだけでなく、導入後に運用を変える必要がある点も整理します。クラウド型電子カルテでは標準機能を活用することが前提となるため、システムに合わせて業務を見直す視点も必要です。
STEP4：本番環境への切替え
本番環境への切替えでは、データ移行、マスタ設定、操作研修、マニュアル整備、必要に応じた並行稼働などを行います。電子カルテの入替えとあわせて、ネットワークや端末環境の整備が必要になるケースもあるため、関係部門やベンダーとの調整が重要です。
また、電子カルテは病院全体の業務に関わるため、ベンダー任せにせず、院内側にも意思決定と調整を行う推進体制が必要です。医師、看護部、医事課、薬剤部、リハビリ、検査、放射線など、関係部門を巻き込んだ院内WGを設置し、役割分担を明確にしておくと進めやすくなります。
STEP5：運用定着・フォローアップ
電子カルテ導入は、本番稼働がゴールではありません。稼働直後は、操作方法に関する問い合わせ、マスタ修正、運用ルールの見直し、帳票や文書の調整などが発生しやすくなります。
そのため、導入後も習熟支援、再研修、マニュアル改訂、運用改善の場を設けることが重要です。ベンダーとも連携しながら、現場の課題を継続的に解消していくことで、クラウド型電子カルテを病院内に定着させやすくなります。
| ステップ | 主な内容 | 期間の目安 |
| ①初期相談・現状把握 | 現行システム・IT環境・業務フロー上の課題を把握 | ～１カ月 |
| ②要件定義・製品選定 | 機能要件整理・複数製品比較・関係者合意形成 | １～２カ月 |
| ③デモ・トライアル導入 | 実機確認・業務フロー検証・最終調整 | ③④合計６～７カ月 |
| ④本番環境への切替え | データ移行・操作研修・マニュアル整備・並行稼働 | |
| ⑤運用定着・フォローアップ | 習熟支援・再研修・マニュアル改訂，ベンダーと連携し軌道に乗せる | ～１カ月 |
まとめ
クラウド型電子カルテは、特に中小病院では、情報システム担当者の体制や保守負担、将来の医療情報連携を踏まえると、有力な選択肢になります。
シーズ・ワンでは、中小病院の電子カルテ導入・更新にあたり、現状整理、システム選定、要件定義、ベンダー調整、導入後の運用定着まで、病院の実務に即した支援を行っています。また、クラウド型電子カルテの選択肢として、亀田医療情報の「blanc」の導入支援にも対応しています。
クラウド型電子カルテの導入を検討している医療機関様は、導入前の情報整理やシステム選定の段階からお気軽にご相談ください。
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監修
小松 大介
神奈川県出身。東京大学教養学部卒業／総合文化研究科広域科学専攻修了。 人工知能やカオスの分野を手がける。マッキンゼー・アンド・カンパニーのコンサルタントとしてデータベース・マーケティングとビジネス・プロセス・リデザインを専門とした後、（株）メディヴァを創業。取締役就任。 コンサルティング事業部長。（株）シーズ・ワン 常務執行役員。200箇所以上のクリニック新規開業・経営支援、300箇以上の病院コンサルティング、50箇所以上の介護施設のコンサルティング経験を生かし、コンサルティング部門のリーダーをつとめる。近年は、病院の経営再生をテーマに、医療機関（大規模病院から中小規模病院、急性期・回復期・療養・精神各種）の再生実務にも取り組んでいる。主な著書に、「診療所経営の教科書」「病院経営の教科書」「医業承継の教科書」（医事新報社）、「医業経営を“最適化“させる38メソッド」（医学通信社）他
