情シス
病院の構内PHSはいつまで使える？後継機種・移行時のポイントを解説
【監修】小松 大介
はじめに
公衆PHSサービスは2023年3月末に終了しましたが、病院内で利用されている「構内PHS」まで同時に使えなくなったわけではありません。構内PHSは、病院内に設置したアンテナやPBX（電話交換機）を利用する独立した通信システムであり、現在も多くの医療機関で使われています。
ただし、PHS端末や関連設備の生産終了、保守部品の不足、設備の老朽化などにより、今後も安定して使い続けられるとは限りません。故障してから慌てて更新するのではなく、現在の設備状況を確認し、後継手段への移行を計画的に検討することが重要です。
本記事では、病院の構内PHSがいつまで使えるのかを整理したうえで、スマートフォンやsXGPなどの後継手段、選定時の比較ポイント、移行の進め方を解説します。
病院で使用されている構内PHSとは
病院では主に「構内PHS」が使用されている
病院で医師や看護師などの連絡手段として使われているPHSの多くは、「構内PHS」と呼ばれるものです。院内に設置したアンテナとPBX※（電話交換機）を利用し、病院内の内線電話として使用します。
構内PHSは、端末が小型で持ち運びやすく、院内を移動しながら通話できることから、長年にわたり医療現場で利用されてきました。職員間の通話だけでなく、ナースコールや医療機器からの通知を端末で受け取れるようにしている病院もあります。
※PBX（Private Branch Exchange）とは、外線と内線の接続や、内線同士の通話・転送を制御する電話交換機です。構内PHSや固定電話など、院内の電話環境を支える中心的な設備です。
公衆PHSと構内PHSの違い
PHSには、通信事業者の基地局を利用する「公衆PHS」と、施設内に設置された設備を利用する「構内PHS」があります。どちらもPHS端末を使用しますが、通信の仕組みや用途は異なります。
| 比較項目 | 公衆PHS | 構内PHS |
| 主な用途 | 屋外を含む一般通信 | 病院など施設内の内線 |
| 使用する設備 | 通信事業者の基地局 | 病院内のアンテナ・PBX |
| サービス終了 | 2023年3月末に終了 | 一律の終了時期は定められていない |
| 病院への影響 | 公衆回線としては利用不可 | 院内設備が稼働していれば利用可能 |
2023年3月31日に終了したのは、公衆PHSサービスです。構内PHSは病院内のアンテナやPBXを利用するため、公衆PHSの終了と同時に使えなくなったわけではありません。
病院の構内PHSはいつまで使える？
構内PHSに一律の終了期限はない
病院で使用されている構内PHSには、「○年○月にすべて利用できなくなる」という全国共通の終了期限はありません。端末や構内アンテナ、PBXなどの院内設備が正常に稼働し、保守を継続できる状態であれば、引き続き使用できます。
ただし、実際にいつまで使用できるかは、導入しているメーカーや機種、設備の導入時期、保守契約の内容によって異なります。そのため、公衆PHSサービスの終了時期ではなく、自院の機器ごとの販売・保守状況を確認する必要があります。
機器の老朽化や保守終了を見据えて更新を検討する
構内PHS自体に一律の終了期限がなくても、システムを構成する機器を維持できなければ、安定した運用は続けられません。
特に、次のような状況には注意が必要です。
- PHS端末や関連設備の生産・販売が終了している
- 交換部品や代替端末の確保が難しくなっている
- メーカーや保守事業者による保守対応が終了する
- PBXや構内アンテナ、ナースコール設備が老朽化している
- 故障や通話不良が増えている
病院の構内PHSは、端末だけでなく、アンテナやPBX、ナースコールなど複数の設備と連携しています。そのため、一部の機器が故障した場合でも、対応する代替品がなければ、関連設備を含めた更新が必要になる可能性があります。
故障や保守終了が明らかになってから後継システムを探し始めると、十分な導入比較や現場での試験運用の時間を確保できません。
現在問題なく使えているかのみで判断するのではなく、端末や関連設備の保守期限、予備端末・交換部品の確保状況、PBXやナースコールの更新予定などを確認し、後継手段への移行時期を計画しておくことが重要です。
PHSの更新前に確認すべき院内設備
PHS端末だけでなく、関連設備を含めて確認する
構内PHSは、端末単体で動いているわけではなく、以下の設備と連携して構成されています。
- PHS端末
- 構内アンテナ・基地局
- PBX・電話交換機
- ナースコール連携装置
- 外線・内線の接続設備
- 充電器、バッテリー、予備端末
これらの機器には、メーカーや規格、世代ごとに対応関係があります。そのため、PHS端末の在庫が見つかったとしても、既存のアンテナやPBXに接続・登録できるとは限りません。
また、端末のみを更新できる場合でも、PBXやナースコール設備の老朽化が進んでいれば、近い将来に再度更新が必要になる可能性があります。更新範囲を判断する際は、端末だけでなく、院内の通信システム全体を確認することが重要です。
自院の機器と保守状況を整理する
更新の検討を始める際は、まず以下の項目を整理しておくと、その後のメーカーや事業者との相談を進めやすくなります。
- 設備情報：端末、PBX、構内アンテナのメーカー・型番・導入年・使用台数
- 連携・運用状況：ナースコールとの接続方式、故障や通話不良の発生状況
- 保守・在庫状況：保守契約の内容と終了時期、予備端末や交換部品の在庫、PBX・ナースコールの更新予定
特に、端末の型番だけでは、後継機種の選定や既存設備との接続可否を判断できない場合があります。保守事業者やメーカーに確認する際は、PBXや構内アンテナ、ナースコールを含めた構成情報を共有することで、端末のみの更新で対応できるのか、関連設備を含めて更新すべきなのかを判断しやすくなります。
病院におけるPHSの主な後継手段
PHSの後継として中心となる院内スマートフォン
病院全体で構内PHSを置き換える後継手段としては、スマートフォンが中心となります。院内スマートフォンは、内線・外線通話に加えて、チャット、電子カルテの閲覧、ナースコールの受信、医療機器からの通知などを利用できる端末です。
PHSをスマートフォンへ置き換えることで、複数の端末を持ち歩く負担の軽減や、職員間の情報共有の迅速化が期待できます。単なる電話機の更新ではなく、院内業務の効率化に活用できる点が、PHSとの大きな違いです。
ただし、利用できる機能は導入するアプリやシステム構成によって異なります。ナースコールや電子カルテなどとの連携を想定する場合は、自院の既存システムに対応しているか確認が必要です。
院内スマートフォンの主な通信方式
院内スマートフォンの主な通信方式には、院内Wi-Fi、sXGP※、携帯電話回線があります。
院内Wi-Fiは、病院内に設置したWi-Fiを利用する方式です。既存設備を活用できる場合がありますが、音声通話や多数の端末接続に対応できる通信環境が必要です。
sXGPは、病院内に専用の基地局を設置して利用する通信方式です。院内専用の通信環境を構築しやすく、安定した通信環境を確保しやすい点が特徴です。
携帯電話回線は、通信事業者の4G・5G回線を利用する方式です。病院内だけでなく、訪問診療や在宅医療など院外でも利用できます。一方で、建物内の電波状況や通信費の確認が必要です。
病院の建物構造や利用範囲によっては、一つの方式だけに統一せず、院内Wi-Fiと携帯電話回線などを併用することも考えられます。
※sXGP（shared eXtended Global Platform）とは、1.9GHz帯の電波を利用し、病院やオフィスなどの施設内に専用の通信環境を構築する方式です。対応するスマートフォンで、音声通話とデータ通信を利用できます。
構内PHSを継続する場合と、各通信方式でスマートフォンを利用する場合の主な違いは、次のとおりです。
| 比較項目 | 構内PHS継続 | 院内Wi-Fi | sXGP | 携帯電話回線 |
| 使用する端末 | PHS端末 | スマートフォン | スマートフォン | スマートフォン |
| 主な利用範囲 | 院内 | 院内 | 原則院内 | 院内・院外 |
| 音声通話 | 〇 | 〇 | 〇 | 〇 |
| データ通信 | △ | 〇 | 〇 | 〇 |
| 必要な設備 | 既存のアンテナ・PBX | Wi-Fi設備 | 専用基地局など | 携帯電話の通信環境 |
| 既存設備の活用 | 〇 | 設備状況による | △ | △ |
| 院外利用 | × | 原則不可 | 原則不可 | 〇 |
| 主な注意点 | 保守終了・部品不足 | 通信容量・電波設計 | 対応端末・導入設備 | 不感地帯・通信費 |
PHSの後継手段を選定する際のポイント
通信方式と院内の通信品質
通信方式を選定する際は、病院内の必要な場所で通話やデータ通信を安定して利用できるかを確認します。病棟や外来だけでなく、地下、エレベーター、階段、手術室周辺など、電波が届きにくい場所も調査対象です。
また、職員が院内を移動しても通話が途切れないか、多数の端末を同時に接続しても遅延が生じないかも重要です。既存のWi-Fiを活用する場合も、電子カルテ端末やインターネット接続に利用できているというだけで、音声通話やナースコールの通知にも十分とは限りません。
建物の構造や利用範囲、既存設備の状況を踏まえ、必要に応じて複数の通信方式を組み合わせることも検討します。
ナースコールや既存システムとの連携
構内PHSがナースコールや医療機器からの通知にも使われている場合は、移行後も必要な機能を引き継げるかを確認します。
主な確認項目は、次のとおりです。
- ナースコールの着信や患者情報を表示できるか
- 離床センサーや医療機器からの通知に対応できるか
- 既存のPBXや内線番号を引き継げるか
- 電子カルテやチャットなどと連携できるか
連携の可否は、導入するスマートフォンだけでなく、既存設備の機種やバージョン、利用するアプリによって異なります。自院のシステム構成に対応しているか、メーカーや導入事業者へ確認することが重要です。
セキュリティと端末管理
PHSの後継手段を選定する際は、患者情報や診療情報を扱うことを前提に、自院が求めるセキュリティと端末管理の要件を満たせるかを確認します。
主な確認項目は、次のとおりです。
- 利用者ごとに認証やアクセス権限を設定できるか
- 通信や端末内のデータを適切に保護できるか
- 業務に不要なアプリや機能の利用を制限できるか
- MDM※によって端末やアプリを一元管理できるか
- 紛失時に遠隔ロックやデータ消去を行えるか
- 端末の院外持ち出しや利用状況を管理できるか
製品の機能だけでなく、既存の院内ネットワークやセキュリティ方針に適合するか、導入後に情報システム部門が無理なく管理できるかも重要な判断基準です。
※MDM（Mobile Device Management）とは、とは、業務用のスマートフォンやタブレットを組織側で一元管理する仕組みです。端末の設定やアプリの配布、利用制限、紛失時の遠隔ロックなどを行えます。
現場での使いやすさ
機能が充実していても、医療現場で使いにくければ十分に活用されません。導入前には、実際に使用する職員が端末やアプリを試し、操作性や携帯性を確認することが大切です。
- 片手や手袋をした状態でも操作しやすいか
- 持ち運びやすい大きさ・重量か
- 落下、水濡れ、消毒に耐えられるか
- バッテリーが勤務時間中持続するか
- 着信やナースコールの通知を認識しやすいか
- 通話、チャット、各種通知を使い分けやすいか
端末本体だけでなく、充電、保管、職員間の受け渡し、消毒などの日常的な運用まで含めて評価します。
導入・運用コスト
PHSの後継手段には、スマートフォンの購入・リース費用以外にも、さまざまな費用が発生します。
- Wi-FiやsXGPなどの通信環境整備費
- PBXやナースコールとの連携費
- 内線、チャット、業務アプリの利用料
- 携帯電話回線の通信費
- MDMの利用料
- 保守、端末交換、システム更新にかかる費用
初期費用が低くても、端末台数やアカウント数に応じた月額費用が大きくなることがあります。また、通信設備やOS、端末の更新周期によって、将来的な追加費用も変わります。
導入時の費用だけでなく、通信環境、端末、OS、アプリの更新を含め、利用期間全体で発生する費用を整理して比較することが重要です。
病院がPHSから移行する進め方
1．現在の設備と利用状況を把握する
まずは、前述したPHS端末やPBX、構内アンテナ、ナースコールなどの設備・保守状況を整理します。
あわせて、どの部署で、誰が、何のためにPHSを利用しているかを把握します。通話だけでなく、ナースコールや医療機器からの通知にも使われている場合は、その機能を移行後も引き継ぐ必要があります。
故障や通話不良、端末不足、連絡の取りにくさといった現場の課題も整理し、後継手段で解決すべき内容を明確にします。
2．後継システムに求める要件を整理する
現状を把握した後は、後継手段に必要な機能と条件を整理します。
主な要件としては、次のようなものがあります。
- 内線・外線通話
- ナースコールの受信
- 電子カルテの閲覧
- チャットによる情報共有
- 医療機器や離床センサーからの通知
- 音声入力
- 院外での利用
すべての職員や部署に同じ機能が必要とは限りません。医師、看護師、事務職員など、利用者や業務ごとに必要な機能を分けて整理することで、過剰な機能や端末台数を抑えやすくなります。
3．候補となる製品・システムを選定する
整理した要件をもとに、通信方式、端末、アプリ、既存システムとの連携を含めて候補を比較します。
この段階では、機能や価格だけでなく、院内で安定して通信できるか、ナースコールやPBXと連携できるか、必要なセキュリティ対策を講じられるかなどを確認します。
メーカーや導入事業者から提案を受ける際は、製品単体の説明だけでなく、自院の設備構成や業務フローを踏まえた提案になっているかを確認することが重要です。
4．一部の部署で試験導入する
本格導入の前に、対象部署や端末台数を限定して試験導入を行います。実際の業務環境で使用することで、資料やデモだけでは分からない課題を確認できます。
試験導入では、主に次の点を検証します。
- 院内各所で通話や通信が安定しているか
- ナースコールや各種通知に遅延がないか
- 職員が端末やアプリを無理なく操作できるか
- バッテリーが勤務時間中持続するか
- 充電、保管、受け渡しなどの運用に支障がないか
試験導入で見つかった課題をもとに、設定や運用ルール、端末台数などを調整します。
5．段階的に対象部署を拡大する
試験導入で問題がないことを確認した後、対象部署を段階的に拡大します。一度にすべてのPHSを切り替えるのではなく、一定期間はPHSとスマートフォンを併用する方法も考えられます。
本格展開にあたっては、操作方法や利用ルールをまとめたマニュアルを整備し、職員向けの研修を実施します。また、端末の充電・保管・消毒、故障・紛失時の対応、問い合わせ窓口なども決めておく必要があります。
導入後も、通話品質や利用状況、現場の負担、業務時間の変化などを確認し、必要に応じて運用を見直します。
まとめ
病院で使用されている構内PHSには、全国共通の終了期限はありません。現在の端末やアンテナ、PBXなどが正常に稼働し、保守を継続できる状態であれば、引き続き利用できます。
一方で、端末や関連設備の生産終了、保守終了、部品不足、設備の老朽化などにより、今後も安定して使い続けられるとは限りません。故障してから対応するのではなく、現在の設備状況や保守期限を確認し、計画的に後継手段を検討することが重要です。
病院全体でPHSを置き換える手段としては、スマートフォンが中心となります。ただし、単に端末を入れ替えるだけではなく、通信方式、ナースコールやPBXとの連携、セキュリティ、現場での使いやすさ、導入後の運用まで含めて検討する必要があります。
シーズ・ワンでは、病院の業務や既存システムを整理したうえで、院内スマートフォンや通信環境の選定、導入、運用定着まで支援しています。PHSの更新や後継手段の検討に課題を感じている場合は、お気軽にご相談ください。
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監修
小松 大介
神奈川県出身。東京大学教養学部卒業／総合文化研究科広域科学専攻修了。 人工知能やカオスの分野を手がける。マッキンゼー・アンド・カンパニーのコンサルタントとしてデータベース・マーケティングとビジネス・プロセス・リデザインを専門とした後、（株）メディヴァを創業。取締役就任。 コンサルティング事業部長。（株）シーズ・ワン 常務執行役員。200箇所以上のクリニック新規開業・経営支援、300箇以上の病院コンサルティング、50箇所以上の介護施設のコンサルティング経験を生かし、コンサルティング部門のリーダーをつとめる。近年は、病院の経営再生をテーマに、医療機関（大規模病院から中小規模病院、急性期・回復期・療養・精神各種）の再生実務にも取り組んでいる。主な著書に、「診療所経営の教科書」「病院経営の教科書」「医業承継の教科書」（医事新報社）、「医業経営を“最適化“させる38メソッド」（医学通信社）他
